ＪＦＥスチールは、昨年秋から今年初めにかけて高炉の生産トラブルが相次いだことを受け、再発防止に向けた設備対策に約１００億円を投じる方針を決めました。
昨年10月下旬から今年初めにかけて倉敷、千葉、福山の３地区で計３基の高炉が相次いで不調に陥いり、粗鋼で１８０万㌧の減産があった。原因は、高炉の付帯設備の経年劣化や更新作業の不備などとされています。
ＪＦＥホールディングスの寺畑雅史副社長は14日の決算会見で、一連の高炉トラブルを受け、１ＯＯ億円程度の設備対策を講じていく考えを示しました。
設備対策は、出銑不調の予兆を検出するための最新センサーの設置と、人工知能（ＡＩ）など先端技術を活用した操業ガイダンスシステム（作業者に安定操業の条件を提示）構築が２本柱。いずれも京浜も含めた国内４地区の全８基の高炉を対象に導入を進めるとしています。 
ソフト面では、最適な高炉操業手法を４地区の製鉄所で共有し、休風や異常時など「非定常作業」での作業員の技能レベルの向上を目指すとしています。
（鉄鋼新聞より）
職場新聞の記事より
高炉トラブル 対策に１００億円
2019年5月25日
